タレントトランスファーとは?

 

ある学習から身に付けた能力が、他の学習に与える影響を、学習の転移(transfer of learning)といいます。

 

スポーツの世界においても、ある運動で高めた能力を、自身の競技種目に活かそうとする場面は多くあるはずです。

 

 

例えば

・バスケットボールやバレーボール選手が、オリンピックリフティング(重量挙げ)に取り組むことで、ジャンプ力を向上させる

・400m走の選手が100m走や200m走に取り組むことで、スピードを強化し、400m走の記録を向上させる

 

 

または

・中学では野球をしていたが、高校からやり投げを始めてみると一気に日本一まで登りつめてしまった

・以前は100m走をやっていたが、ボブスレー競技をやってみると、五輪代表候補になってしまった

 

 

などのことは、決して稀ではないでしょう。

 

 

 

 

 

このように、学習効果、トレーニング効果の転移現象を背景にして、他の競技種目での可能性を引き出し、育成していくことを「タレントトランスファーといいます

 

 

 

実際に、日本における世界レベルのスポーツ選手と「タレントトランスファー」には強い関わりがあり、競技間や種目間でトランスファーが行われた経歴は多くあります。

 

 

・男子100m日本記録保持者(2016年時点)の伊東浩二選手が元々は400mに取り組んでいたこと

・男子400mハードル日本記録保持者であり、世界選手権で2度の銅メダルを獲得した為末大選手は、中学時代100mや200mで活躍していたこと

・女子3000m障害日本記録保持者の早狩美紀選手が高校時代3000mでIH優勝、さらには400mハードルにも取り組んでいたこと

・男子やり投げにおいて、世界選手権で銅メダルを獲得した村上幸史選手は元々野球をやっていたこと

・北京五輪男子4×100mリレー銅メダリストであり、長く日本スプリント界を牽引してきた朝原宣治選手が高校時代はハンドボール、大学から陸上を始め、走幅跳で日本トップの記録を持っていること

 

 

など、書き出せばきりがないほど競技種目間トランスファーの事例が多いのです。

 

さらに、このような面白い事例を動画で紹介します・・・。

 

10種競技世界記録保持者が400mハードルに挑戦し、いきなり48秒台のタイムをたたき出す

・100mスプリンターが本気でラグビー転向するとこうなる

 

 

 

また、渡邊ほか(2013)、渡邊(2014)は、日本代表として活躍した選手の経歴を調査しています。

 

ここでは

・代表選手のうち、中学で全国大会出場は約40%しており、高校では約80%が出場、そのうち約8割が入賞していた。

・複数種目を同時に実施しながら、徐々に種目を絞っていった。

・小学校で陸上競技のみをしていた選手は10%ほどであり、中学で70%、高校では98%であった。

などが報告されています。

 

 

 

 

 

 

さらに、森丘(2014)では、

小中高等学校、大学、実業団時代における競技種目関のトランスファー率について調査しており、いずれもトランスファーを経験している代表選手が少なくないことを示しています。

 

 

 

競技者育成における、早期専門化の是非

 

アメリカの心理学者であるEricsson(1993)は、スポーツ、芸術、ビジネスなどの分野において世界一流と言われるまでに成長した者たちの経歴を数多く調べ上げました。

 

 

その結果から、世界のトップレベルに到達するためには、10年または1万時間以上、高度に構造化され、計画された練習や勉強や実践を継続する必要があると主張しています。

 

 

この理論は「早期から1つのことに限定し、長期間取り組んだ方が効果的である」という早期専門化のモデルとして確立され、旧東欧諸国のスポーツ選手における、タレント発掘・育成システムに影響を与えました。

 

 

しかし、実際にはこれらのシステムでトップレベルに到達できた選手はごく僅かであることや、最近では選手の「早期専門化の弊害」が多く指摘されています。

 

 

例としては

・社会的な孤立

・過度の依存

・バーンアウト

・オーバーユース傷害

・発育障害

 

などのリスク増加です。

 

 

さらに、早期専門化の過程では、スポーツの楽しみが薄れ、計画されたトレーニングメニューという外圧によって実行される運動であるため、個人が自発的に行うそれとはかけ離れていくものとなります。

 

 

このような問題が指摘される中、Cote et al(2007)は「スポーツ参加型の発育モデル」を提唱します。
 
 

これは、「早期から1つの競技種目を専門的に取り組むパターン」のみならず、色々なスポーツを経験し、そこから「レクリエーションとして楽しむパターン」、「競技力向上のパターン」の3パターンに分かれていくモデルを示したものです。

 

 

 

 

「色々なスポーツを体験し、その後競技力向上へ向かうパターン」は早期専門化と対立する、後期専門化パターンとも言えます。特に「様々なスポーツに触れる機会が多い」点で非常に対照的です。

 

 

これに関して、ドイツのジュニアアスリートにおいて、世界レベルまで成長した選手は、そうでなかった選手と比較し、専門外のスポーツ種目の実施時間が多かったと言います。(Gollich and Emrich,2006)

 

 

様々な運動スキルや、認知機能への影響を考慮しても早期に複数の競技種目を経験することは、その後の専門化の過程で有利に働く可能性は大きいと考えられます。

 

 

さらに陸上競技のトップアスリートにおいては、前述のとおり

 

世界レベルに達するまで10年もかからない

専門化する年齢が遅い

単一種目のみでなく思春期に複数種目を経験している

 

 

ことを考えれば、陸上競技において、早期に専門化するメリットはあまりないと言えます。

日本の部活における選手育成

 

日本のスポーツ選手育成において最も特徴的な点は部活動でしょう。

 

 

学校における部活動は世界でも類を見ない、スポーツ・文化活動の一つです。

 

 

この部活動で、スポーツを行うことのメリットとして、以下が挙げられます。

 

・スポーツを行う場所が学校ごとにある程度確保されている。

・スポーツを行う仲間が集まりやすい。

・授業後スムーズにスポーツ活動を移ることができ、地域のクラブに通うのと比べ、帰宅時間が早い。生活を圧迫しにくい。

 

という、スポーツを行う「空間」「仲間」「時間」の「3つの間」が確保できる

 

 

 

・多様な競技種目から選択することができる。

・中高時代の部活動で行ったスポーツに、生涯を通して関わり続けることが多い。

 

ということなど、生徒自らが選択したスポーツに長期的に関わり続けることができる部活動は、スポーツ指導の側面はもちろん、一人ひとりが生きていく力を培うためにも極めて重要な働きを担っているとも言えます。

 

 

 

 

しかし、部活動にはこうしたメリットのみならず、様々な問題も指摘されています。

 

・教員は必ずしも専門の指導者であるわけではない(指導者確保の問題)

・指導者確保問題に付随する、指導者の勝利至上主義問題、それに招かれる体罰、スポーツ傷害、バーンアウト

・少子化による部活動存続の問題

・部活動顧問の労働時間の問題(部活の指導時間に見合った賃金は発生せず、ほぼ教員のボランティア状態)

・小中高等学校で一貫した育成プログラムを導入しにくい

・特定の学校における、事実上部活動強制入部、強制顧問制度

 

 

このような問題を抱えながら、地域クラブと連携したり、競技連盟による地道な働きかけが行われながら、競技者として、ひとりの人間としての育成が図られています。

 

 

特に指導者確保の問題は大きく、部活指導に資格制度を導入したり、外部コーチを取り入れたり、部活顧問を完全選択制にしたりと、様々な改善案が叫ばれています。

 

これには部活動の制度を抜本的に改革しなければならない点が多く、かと言って、部活動を廃止し、欧米のように地域のクラブの専門指導に全て任せるのも無理があります。したがって、残念ながらこれらが改善されるのにははもう少し時間がかかりそうです。

 

 

しかし、前述の通り、部活動にはメリットが多いのも事実でしょう。

この部活動という日本の特色を活かし、世界で活躍できる選手、生涯スポーツとして多くのスポーツを楽しむことができる人間を育てていくためには、今後どのようなことが必要になるのか。しっかりと考えていく必要があります。

「タレントトランスファー」から見た、世界レベルの選手育成、生涯スポーツ推進のための部活動の在り方

 

ひとつの提案として

 

・少くとも中学までの部活動は「掛け持ち」を認め、より多くの競技種目と触れ合えるような環境を整えること  

 

 

が、挙げられます。

 

 

すなわち、単一の競技種目で運動を続けるよりも、複数の競技種目を同時期に実施することを「当たり前」することです。

 

 

この、複数の競技種目の実施を「当たり前にする」ことが大変重要で、様々な運動スキルの獲得場面が増えることや、その後の競技種目トランスファーに対する抵抗感が小さくなる可能性、さらに競技力向上以外では、生涯スポーツとして関わる競技種目の増加など、多くのメリットが考えられます。

 

 

加えて、各競技連盟による積極的な働きかけから「指導者の目」を育て、子どもの適性を見極めること(桜井ほか,2014)を重視し、スポーツ科学を現場に大きく貢献させることで、単なるタレントの発掘に終わるだけではなく、その後の「育成・強化の全体像を全ての人が理解する」ことにつながります。

 

 

早期専門化ではなく、多くのスポーツ経験を通して、競技者として、スポーツを楽しむ者としての成長を促していく必要があると考えられます。

 

小学校の全国大会、全日本中学選手権、全国中学駅伝などの過熱ぶりは今後ますます勢い付き、親や指導者、周囲の期待は高まることでしょう。

 

しかし、学校や指導者は、その名誉を高め、自己満足を得るために部活動に力を入れてはいけません。

学校のための部活動ではなく、指導者のための部活動でもなく、あくまで、子どもたちのための部活動であり、スポーツであるべきです。

 

 

スポーツに関わる全ての人々が

 

・多様な考え方や新しい情報、知見に触れ、学び続ける人間であること。

・子ども、選手の将来を思いやることができること。

・個性を尊重できること。

・文化としてスポーツを捉えること。

 

これらを共通認識として、スポーツ活動を支えていける社会が築けるように、働きかけていかなければなりません。

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